おすすめバーチャルオフィス紹介（東京都内・山手線内）法人登記可能

これから法人を作りたいがオフィスを借りると高く、自宅を登記するのが不安があるという方に最適なのが法人登記可能な「バーチャルオフィス」です。スタートアップやフリーランス、地方企業の東京拠点づくりに最適！

本記事では、法人登記が可能で山手線内に所在地を置けるサービスを厳選紹介します。月額料金の目安や郵便転送・来客対応の有無といった比較ポイントも記載しており、初めての登記でも失敗しないバーチャルオフィスを選べます。

おすすめバーチャルオフィス３選

東京都内（山手線内）で特におすすめの厳選バーチャルオフィス３選です。それぞれ圧倒的な料金体系＋コスパ・サービスの良さで厳選しています。

東京都内には多くのバーチャルオフィスサービスがありますが、実績があり、付属サービスが充実していてなおリーズナブルなバーチャルオフィスを探すのが大切です。

リーズナブルバランスの取れているバーチャルオフィス紹介

バーチャルオフィス＿レゾナンス

レゾナンスは、東京都内・山手線沿線に複数の拠点を持つ人気のバーチャルオフィスです。特に法人登記が可能なプランを月額990円から提供しており、コストを抑えて起業したい個人事業主やスタートアップ企業に最適です。

住所は「新宿」「渋谷」「銀座」「品川」など、ビジネスに強い一等地を選択可能。会議室や郵便転送オプションも充実しており、ビジネスの成長に応じた柔軟な利用が可能です。

浜松町本店

東京都港区浜松町2丁目、浜松町駅より徒歩2分（大門駅より徒歩1分）

主な特徴

• 法人登記可能なプランが月額990円～
• 山手線内に多数拠点（新宿・渋谷・銀座・恵比寿・日本橋など）
• 郵便物の転送オプションあり
• 会議室（予約制）利用可能な拠点あり

GMOオフィスサポート

GMOオフィスサポートは、インターネット大手のGMOグループが運営するバーチャルオフィスサービスで、法人登記可能な信頼性の高いサービスを提供しています。東京都内はもちろん、全国主要都市にも拠点を展開しており、東京では「渋谷」「新宿」「銀座」など、山手線内の一等地アドレスを利用可能。郵便転送や電話対応、専用電話番号など、充実したオプションが揃っており、スタートアップから法人まで幅広く支持されています。

主な特徴

• GMOグループ運営で安心感抜群
• 山手線内（渋谷・新宿・銀座など）で法人登記可
• 月額660円（税込）からの格安プランあり
• 郵便物の転送（毎週・毎日・都度）に対応
• 電話転送・電話秘書・FAX転送サービスも充実
• 審査体制が厳格で、信頼性のある運用体制

【バーチャルオフィス1】

【バーチャルオフィス1】は、東京都内の渋谷、神保町に展開しているバーチャルオフィスです。法人登記が可能で、都内一等地の住所を月額880円から利用できるコストパフォーマンスが魅力。

駅から徒歩数分以内の立地で、来客対応や郵便物の受け取りにも便利です。多様なオプションがあり、ビジネスの拡大に合わせて機能を追加できる柔軟さが好評です。

主な特徴

• 月額880円台〜のリーズナブルな料金設定
• 主要駅から徒歩数分の好立地
• 郵便物転送などのオプションが充実
• スタートアップや副業にも最適

バーチャルオフィスの基本知識

バーチャルオフィスとは、主に法人登記のための住所を貸しだすサービスです。また個人でも個人事業主の開業届に記載する住所として利用する場合もあります。

バーチャルオフィスはこんな時に便利

自宅が賃貸・マンションでも起業ができる（プライバシーの保護）

自宅が賃貸の場合、賃貸契約で「住居専用」になっている場合があり、自宅の住所では法人登記ができないケースがあります。また（大家に）黙って法人登記に使った場合、最悪賃貸契約を解除される場合もあり相応のリスクです。

バーチャルオフィスならば法人登記用の住所を借りることができ安心です。

月々の費用、準備資金が少なく済む

バーチャルオフィスは敷金・礼金・保証金などはかからない場合が多く、スタートアップの準備資金に余裕がない場合でも比較的容易に使えます。

また月々のレンタル料（利用料）も少額のため、事務所を実際に賃貸するよりも運用費が安く済みます。

直ぐに始められる

事務所を賃貸する場合などは、内覧、物件比較、仮押さえ、申し込み、契約などのステップを踏むことになるので、それなりに期間がかかりますが、バーチャルオフィスは WEB 申し込みで利用開始までスムーズに進めることができるため、事業をすぐに始めたい方に特に向いています。

バーチャルオフィスのデメリット

銀行の法人口座が作れない場合がある

バーチャルオフィスの場合、事業の実態が無いと疑われるケースがあり、銀行によっては法人口座を作れない場合があります。あまりにも金額が安すぎる粗悪なサービスの会社だったり、実績が少ない（信用度が低い）バーチャルオフィスの場合は要注意です。

法人口座作成に心配がある場合は、銀行と提携しているバーチャルオフィスサービスを利用するのが安心です。

※法人口座開設を保証するものではありません。

会社の信用度が低い（と思われることがある）

店舗、事務所を持たないバーチャルオフィスの場合、会社・法人としての信用度が低くなる場合があり、取引相手からの信用度に影響する場合があります。信用度を下げないためにも、あまりにも金額が安すぎる粗悪なサービスの会社だったり、実績が少ない（信用度が低い）バーチャルオフィスは避けることが重要です。

値段だけで選んだ場合の落とし穴

バーチャルオフィスを、入会金や月額利用料の安さだけで選んだ場合、思わぬ落とし穴にハマることがあります。主な注意ポイントを紹介します。

料金体系がシンプルで、必要なサービス（法人登記や郵便物の受け取りサービスなど）が費用内にしっかり含まれていることを確認し、バランスの取れたバーチャルオフィスを選ぶことが重要です。

バーチャルオフィスとレンタルオフィスの違い

バーチャルオフィスとレンタルオフィスは、どちらも賃貸で事務所を借りる必要が無くビジネスを始められる手段ですが、用途や提供サービスに違いがあります。バーチャルオフィスは住所や登記、郵便転送などが中心で、作業スペースは基本的に含まれません。一方レンタルオフィスは、実際の執務スペースや会議室などの物理空間を利用できるのが特徴です。

項目	バーチャルオフィス	レンタルオフィス
物理スペース	なし（オプションで会議室利用可）	専用または共用の作業スペースあり
月額費用	安価（1,000円前後〜）	やや高め（数万円〜）
法人登記	可能	可能
郵便転送サービス	あり（多くはオプション）	あり（多くはオプション）
電話・秘書サービス	あり（オプション）	あり（オプション）
向いている利用者	副業・起業初期・住所利用が目的の人	常時作業・チームでの業務が必要な人

利用目的や費用などを考慮し適切なサービスを選択することが必要です。

レンタルオフィスは人気が高く、直ぐに空きが出ない（キャンセル、空き待ち）ことも多くあります。事業を直ぐに始めたい場合などはバーチャルオフィスで法人を設立し、後々業績が上がっていくにつれてレンタルオフィス、事務所賃貸と変えていくことも有効な方法です。

まとめ：おすすめバーチャルオフィス紹介（東京都内・山手線内）法人登記可能

バーチャルオフィスは、コストを抑えつつ法人登記を行いたい方にとって最適な選択肢です。東京都内、特に山手線内の一等地アドレスを使えるサービスは信用力も高く、起業・副業・地方企業の東京進出に非常に有効で、価格だけでなく、実績・オプション・信頼性を総合的に見て選ぶことをお勧めします。

バーチャルオフィス選びのポイント

• 山手線内の一等地住所で法人登記が可能か
• 郵便転送・電話対応などの基本サービスが含まれているか
• 月額料金や初期費用が明確かつリーズナブルか
• 法人口座開設に強みがあるか（提携銀行の有無）
• 運営企業の信頼性・実績があるか

おすすめのバーチャルオフィス３選